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末期がんの痛みとの戦い

がんが進行すると全身が痛い。末期がんの痛みとの戦いと言われています。もし、がんが末期まで進行されると、痛みを緩和するための薬液が打たれたのだ。しかし、だんだん痛みがくるため、すぐに痛みを緩和する薬液は、強力なものとなり、モルヒネを投与されている場合が多い。その程度で末期がんの痛みです。
去年の冬がんの宣告を受けた友人がいます。早いもので一年が過ぎようとしているが、すべての科学治療を実施しています。しかし、彼女の体力を見る見る間に奪いとって、挙句の果ては、気力までも奪って旅しています。その友人夫婦は、免疫療法のことを考えるようです。私自身も、免疫療法は、非常に勉強したつもりなのでご紹介できるものがあればいいなと思っています。
　◇「若者参加がカギ」−−吉備国際大・米良教授
　阪神大震災から１７日で１６年。定着しつつあるボランティアの今後の課題は何か。県ＮＰＯセンター代表理事を務め、ネットワークに詳しい吉備国際大社会福祉学部社会福祉学科長の米良（めら）重徳教授は「キーポイントは、若者の参加だ」と指摘した。【山本麻美子】
　９５年１月の阪神大震災で多くの人がボランティアに参加した。悲惨な映像がテレビに映し出され、「何か自分にできることがある」と行動に移した人が多いという。米良教授は「日本人が昔から持つ『困った時はお互いさまよ』というメンタリティーが大災害で顕在化した。テレビ時代のたまものだろう」とみる。そして「多くの人が、誰でも簡単に参加できると認識した」と語り、ボランティアの広がりを評価する。
　吉備国際大を運営する高梁学園（現・順正学園）は０１年にボランティアセンターを設置、学生が近辺の災害救援や雪下ろしなどにでかけるようになった。住民団体と研究会をつくり、高梁市の緊急時のボランティア活動立ち上げマニュアルも作成した。
　米良教授は「自治体が防災マップを作成する時も市民がマップ作成の中心になると実際に活用する際の動きも違う。災害はいつ起こるかわからず、日ごろ活動するまちづくりなどの非営利組織（ＮＰＯ）が、いざという時のネットワーク作りに役立つ」と説明する。
　ＮＰＯは、法人化で社会的責任を持ち、使命を果たす意思表示だという。seo service japan米国で、ＮＰＯは約８０年の歴史があり、寄付の税制優遇などが充実し、大学生の就職希望１位に挙がるほど定着している。
　ＮＰＯの歴史が長い米国と比較し、米良教授は「日本ではＮＰＯ制度が整ってまだ１２年。経験は不十分」と指摘し、「リーダーには運営に必要な資金集めと、心に充足感をもたらすボランティアマネジメントの両方が求められる」と語る。そして、「若者の参加をどう進めるかが、これからのキーポイントになる」と断言した。若い人が加わると新しいアイデアが出るし、情報収集力が違うので発展の度合いが全然違ってくるとして“若者パワー”に期待を寄せた。
　◇林野など４高校導入　ボランティアに単位認定
　若者パワーをどうボランティアに生かしていくか。国は９８年度から公立高校で、ボランティア活動に単位を認める制度を導入。県内では今年度、林野、高梁、邑久、高松農の４校が実施している。
　林野高校（美作市）は、３５時限の学童保育ボランティア活動で単位を認定し、今年度は２人が選択した。ほかにも同校では、地元自治体が夏休み中に募集するボランティア活動などにも参加、活動記録「ボランティアスピリッツ」をまとめて生徒らに配布している。
　０９年８月に美作市などを襲った台風９号による豪雨災害では、生徒２１人が災害復旧ボランティアに駆けつけた。同校は「日常の活動が生徒の行動の素地にあったのではないか」と話す。
　県民生活交通課によると０９年の美作市豪雨災害では、災害復旧ボランティアに一般市民のべ２５４８人（うち県内２３１９人）が参加した。同課は「県民のボランティア活動への意識は定着しつつあるといえる」と話している。【井上元宏】

１月１６日朝刊

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　ボランティア活動を考えている人たちのための「ボランティア初心者研修」が１５日、中央区荒戸の「ふくふくプラザ」であった。参加者たちはボランティアの歴史や、相手の立場に立って活動する大切さを学んだ。
　ボランティア（ｖｏｌｕｎｔｅｅｒ）は、「自由な意志」を意味するラテン語のウォランタス（ｖｏｌｕｎｔａｓ）が語源。世界的には、１７世紀のイギリスで市民が絶対王政の打破を目指した「清教徒革命」当時、住民自身が自分たちの村を革命の混乱から守ろうと、自警団を作ったのが始まりという。
　講師役を務めた市社会福祉協議会図書・研修係の張正好さんは、「日本では、ボランティアとはお金や時間のある人がやる慈善や奉仕だと考えられがちだが、大切なのは自分の意志で行動し、相手の気持ちや状況に共感すること」と力説していた＝写真。
〔福岡都市圏版〕

１月１６日朝刊

　１８９０年に串本町沖で遭難したトルコ軍艦・エルトゥールル号の遺品発掘調査は昨年、５カ年計画が終了しました。調査団の研究拠点も取り壊され、町からの活動補助金も打ち切られました▲しかし、トゥファン・トゥランル団長（５８）の家族４人は串本に戻ってきました。トゥファン団長は「町民と長く接することで、エ号の記憶を呼び起こし続けたい」と自費で１カ月間滞在し、新拠点で遺品のコーヒーミルを復元しています▲町は人口が減り続け、最近、１万９０００人を切りました。そんな中、トゥファン団長は「（町民が中心となる）ボランティアと一緒に復元したい」と言うわけですから、その心意気に打たれました。東京英会話の練習にもなるので、参加希望者は町総務課のトルコ担当（０７３５・６２・０５５５）へ。【山本芳博】

１月１６日朝刊

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